無職でも賃貸物件を借りる方法
無職なので、引越ししたかったのに「審査に通らない」って不動産屋に言われてしまった~ということは時々無職になる人であればよく起こりうることだと思います。
こんな世の中ですから、いつ無職になってしまうかわかりません。
住み込みの契約社員で働いていたけれど、急に契約の更新をしないと言われてしまって職だけではなく同時に住まいまで失ってしまったという人もいるでしょう。
また、職場でいじめられたり、劣悪な環境が原因で心の病気になってしまい仕事に行けなくなってしまう人もいるかもしれません。
人間、いつどんな状況になるかはわかりません。
しかし、どんな状況であったとしても「住まい」は必要です。
我々、国民は日本国憲法で「すべて国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。」と保障されています。
住まいがないということは、完全に最低限度の生活以下になってしまいます。
職を失ってしまって、すぐに就職活動をしてもいい仕事がなかったり、面接で落とされたりしてうまく職が見つからないこともあります。
そんな就職活動をしている間も、住まいがなくいつまでもネットカフェで寝泊まりするわけにはいきません。
なんとか日雇いバイトをしたり、タイミーをしたり、ウーバーをすれば食いつないで少しなら家賃も払えるという状況になったとして、意を決して不動産屋に行っても「無職は借りられません」と現実を突き付けられることになります。
無職は借りられないの理由
無職の方がなぜ賃貸物件を借りられないのかと申しますと、何も不動産屋が嫌がっているわけでも、大家さんが嫌がっているわけでもなく多くの場合は家賃保証会社の審査が通らない事が原因です。
家賃保証会社とは、今市場にある90%以上の賃貸物件で利用必須とされており、この家賃保証会社と契約をすることで、万が一入居者が家賃を滞納したとしても、この家賃保証会社が代わりに大家さんへ家賃を立替てくれるというサービスです。
この家賃保証会社は、入居者が家賃を払えるか、払えないかを当然重要視します。
結果、無職=どうやって家賃払うの?となり審査すらしてもらえなかったり、審査落ちしたりする現状があります。
住まいがないと住所もないので、仕事も決まりにくい。
まさに、負のスパイラルに陥ります。
正攻法の解決策でいうと、役所へ相談して借り住まいを提供してもらって生活保護を受給しながら就職活動をするというものがあります。
でも、直前まで働いていた人がいきなり生活保護を受けるというのも何だか腑に落ちないと思いますし、役所が用意してくれる借り住まいはあまりいい環境の住まいとは言えないケースも多いようです。
そうなると、やはり普通の賃貸物件に住んで再起をはかりたいと考えるところだと思います。
今回は、そんな人に無職でも賃貸物件を借りる方法をご紹介していきます。
内定をもらっているという「テイ」
その家賃保証会社ですが、現在無職の状態でも唯一審査に通過する方法があります。
それが、内定が決まっている場合です。
ようは、「来月の1日から、ここで働くことが決まっているので住ませてください」というやつです。
それならば、多くの家賃保証会社は審査に通過します。
それができたら苦労はしないと、住まいがないので仕事がなかなか決まらないと嘆く方に朗報です。
ここで、紹介する方法は本当に内定を取る必要はございません。
内定をもらっているという「テイ」にするだけです。
実は、世の中には「アリバイ会社」というのが存在します。
気になる方は、「アリバイ会社」と検索してみてください。
この、アリバイ会社とは何かと言いますと・・・
早い話が、内定が決まっているという「テイ」に工作してくれたり、本当にそこに働いているかのように在籍確認に対応できるように工作をしてくれる会社になります。
お金は必要になってしまうのですが、このアリバイ会社を使用すれば本当は内定なんてないのに家賃保証会社の審査で提出する内定通知書を作ってくれたり、万が一家賃保証会社から内定通知書を出してくれた企業へ電話があってもきちんと対応をしてくれます。
さらに、物件の決まりで連帯保証人が必要な場合もこのアリバイ会社が連帯保証人を用意してくれたりもします。
夜のお仕事やグレーな仕事でもつかえる
このアリバイ会社が効果的に使えるのは何も無職の人だけではありません。
キャバクラや、風俗などで働く夜のお仕事の人にも重宝されます。
基本的に、夜のお仕事をしている人はきちんと確定申告をしていないことが多く書類上無職と同様になってしまいます。
それでは、家賃保証会社の審査に通りませんので、アリバイ会社さんに一般企業に勤務していると工作をしてもらうことで住みたいところに住めるようになります。
グレーな仕事をしている人も同様です。
きっと、確定申告して税金納めていませんから書類上は無職です。
夜のお仕事の人と同様、一般企業に勤務していると工作をしてもらうことで住みたいところに住めるようになります。